日本発の材料技術の革新をリードし、
人類社会の持続的発展を支える

技術の可能性を信じ挑戦を楽しむ技術者が集う
ファブレス材料メーカーとして
日本発の革新的材料技術を国内外の材料企業との
連携によって商業化し、
人類社会の持続的発展を可能にする
材料技術の革新をリードします。

プレスリリース

2018.09.21
東京工業大学との負熱膨張材に関する共同研究契約締結について
2018.09.21
粉体酸化反応触媒「ノンハライト®」の サンプル販売開始について
2018.07.30
JMTCキャピタル/クラウドロボティクスの事業化を進めるRapyuta Robotics株式会社へ出資しました。
2018.05.22
株式会社アルガルバイオへの出資について
2018.05.18
JMTCキャピタル/パーソナルモビリティの生産・販売を行うWHILL,Inc.へ出資しました。
2018.03.01
東京工業大学産連携会員(第1種)への登録について
2017.12.01
砂糖生産の収率改善技術「逆転生産プロセス」に関するアサヒグループホールディングスとのライセンス契約締結について
2017.10.01
大阪大学とのポリ酸触媒/アパタイト粉体(ノンハライト®)のノウハウに関する知的財産の実施権許諾契約締結について
2017.08.01
JMTCキャピタル/モノづくりベンチャーの技術開発を応援するファンドを設立
2017.03.01
三井化学との水溶性ポリウレタンに関する特許実施許諾契約締結について
2016.03.01
JMTCエンザイム/日本材料技研とAGC旭硝子がバイオ有機酸ベンチャーを設立

経営理念

日本材料技研は、日本のモノづくりの基幹をなす材料分野において、オープンイノベーションを主体的に進める、ファブレス材料メーカーをめざしています。

われわれの日々の生活を支える様々なモノやサービス、自動車・航空宇宙・エレクトロニクス/IT・健康医療・・・これらすべての分野において、日進月歩の勢いで技術革新は進んでいます。そして、それら目に見える技術革新の多くは、材料技術のイノベーションが可能にしています。

そして日本は、大学や研究機関の実力は世界でもトップクラスにあると同時に、世界に誇る技術力ある材料企業が多数存在する、「材料技術の国」でもあります。

一方で、ライフスタイルが多様化し、モノやサービスが高機能化・複雑化する中で、材料分野においても、複数の企業や大学・研究機関の技術やノウハウを組み合わせて、革新的なソリューションを、よりスピーディに生み出すことが求められています。

日本材料技研は、国内の材料企業や大学・研究機関が開発した有望な技術について、自らライセンスを受け、量産技術や顧客基盤を有する国内外の材料企業とのアライアンスを構築して、スピーディかつ効率的に事業化を進める「リーン・オープン・インキュベーション」により、世界の技術革新の加速に貢献することをめざします。

ビジネスモデル

日本材料技研は、国内の材料企業や大学・研究機関とのネットワークの中から、事業化の前段階まで到達しながら、何らかの理由で進展が遅れている、有望な革新的材料技術を探索しています。

こうした革新的技術が、事業化の前段階で壁に直面している多くの理由は、想定される用途における顧客基盤や、量産スケールアップに向けた製造技術を、開発した企業や大学・研究機関が有していないことにあります。

日本材料技研では、こうした技術について、自らライセンスを受け、数十社を超える国内外の材料企業と連携しながら、マーケティング面・製造面の双方にわたって適切なアライアンスを構築するとともに、アーリーステージのリスクマネーを自ら投資して主体的に事業化を進めます。

製品/開発品一覧

チキソスター®は日本材料技研株式会社の商標です。
ノンハライト®は市原潤子及び山口俊郎の登録商標です。

会社概要

名 称
日本材料技研株式会社
(Japan Material Technologies Corporation)
代 表
代表取締役 浦田興優
資本金
1億円(資本準備金を含む)
設立日
平成27年8月11日
事業内容
材料分野における革新的技術の事業化
(インキュベーション)
上記に関連するコンサルティング
住 所
〒104-0061
東京都中央区銀座8丁目17-5 アイオス銀座
法律顧問
アンダーソン・毛利・友常法律事務所
(パートナー弁護士:龍野滋幹)
取引銀行
みずほ銀行
三井住友銀行
三菱東京UFJ銀行
グループ会社
JMTCエンザイム株式会社
JMTCキャピタル合同会社
(運営ファンド:JMTCキャピタル1号投資事業有限責任組合)

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